対話なき主権者教育を超えて
主権者教育は、知識を教えるだけで十分なのか。本書は、熟議民主主義の理論と実践を手がかりに、学校教育のあり方を根底から問い直す。高校公民科・地理歴史科における具体的な授業開発、討論型世論調査や市民討議会の知見の応用、さらには哲学対話の可能性までを射程に、対話と討論を軸にした授業の構想を提示。思考力・判断力を育み、子どもを「未来の市民」ではなく「今の市民」として位置づける教育実践を理論と実証の両面から描き出す。民主主義を「知る」教育から、民主主義を「生きる」教育へ。
| タイトル | 熟議にもとづく主権者教育と学校教育 |
|---|---|
| サブタイトル | 市民的公共圏の実現を目指して |
| 刊行日 | 2026年03月10日 |
| 著者 | 斉藤 雄次 |
| 定価 | 4700+税） |
| ISBN | 978-4-7989-2021-4 |
| Cコード | 3037 |
| ページ数 | 240 |
| 判型 | A5 |
| 製本 | 上製 |
日本文理大学経営経済学部助教。
名古屋市立大学大学院人間文化研究科人間文化専攻（博士後期課程）修了。博士（人間文化）。
専門はシティズンシップ教育論、公民教育、熟議民主主義論。
主な論文、著作に「無作為抽出型市民参加の市民教育としての意義と課題―ミニ・パブリックスとしての気候市民会議と住民協議会における自分事化の側面から―」（『日本地域政策研究』第34号、2025年）、「日本における「Liqlid」を中心としたオンラインプラットフォームの公益実現の手段としての可能性―地域の活性化、企業のビジネスの促進の観点から―」（『日本文理大学商経学会誌』第43巻1・2・3・4合併号、2025年）、「ミニ・パブリックスを実効あるものとするために―主権者教育の取り組み―」（『月刊自治研』第782号、2024年）などがある。
まえがき
序 章 研究の背景
第１章 熟議民主主義の理論と実践、市民的公共圏の意義
第２章 学校教育における市民性の育成と熟議民主主義
第３章 熟議民主主義にもとづく市民性を育成する授業の検討
第４章 熟議民主主義にもとづく学校教育の意義および可能性
第５章 市民としての子どもの政治参加と熟議民主主義
終 章 研究のまとめ
参考文献
あとがき
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